決定的な事実がなく、離婚をする上で明確なものがなかったため依頼者は半ば諦めていましたが、諦めがつかず相談に来ました。

最終結論として、離婚は成立しました。理由として、弁護士のサポートによって婚婚原因の存否の争いを裁判官が認めて頂けて相手との和解で離婚という結果を得ることができました。